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大暴落を契機として、原油の国際的な取引きは、まさに市場の時代を迎えることになった。０PECは八六年末に一バレル一八ドルの固定価格体制を構築したが、その時点で日量一０００万バレルを超える原油余剰生産能力が形成されていたマーカー原油のスポット価格を参照して長期契約の原油価格を決めるフォーミユラ方式を導入し、市場連動性へと移行したため、原油市場は常に弱含みで推移した。
八七年秋口からは、フォーミユラ方式の原油価格設定では、アメリカ、西欧、アジアという三大消費市場でそれぞれの市場を代表するマーカー原油を選択し、そのマーカー原油のスポット価格の変化に対して原油油種別に産油国が決める調整項をプラスマイナスして、産油国からの長期契約の原油価格を設定する。市場に連動した原油価格の設定方式は、湾岸危機を乗り越えて定着した。
０PECは、過去のような原油価格の支配力、決定力は発揮できなくなったが、生産枠の設定と市場連動制を組み合わせることによって、現在に至る一０年強の期間、おおむね一バレル一五―二０ドルのパンド帯に原油価格の変動幅をおさめることができた。日々の原油価格の変化を決定するのは、消費地を代表するWTI原油や北海ブレント原油のスポット価格である。
二回の石油危機による原油価格の高騰は、原油の探鉱・開発・生産分野でも三次元地震探査、水平掘削、浮遊生産システムなど研究開発、技術開発の大きな進展をもたらした。八六年の原油価格暴落で非常に厳しい競争にさらされることになった原油生産は、普及し始めたこのような革新的な技術を取り入れることで増産を実現可能にするとともに、大幅なコスト削減を図ってその競争力を強化した。
探鉱部門操業面開発部門年から九二年までの七年間は、石油需要の増加分に対して０PECによる石油供給が大半を占め、０PECの市場復帰を強く感じさせた。しかしながら、九三年から九八年までの六年間は、石油需要の増加分に対して非０PECによる石油供給が０PECのそれを上回る結果となった。
このような最近の非０PEC原油の増産がもたらした石油需給の緩和が、八七年から一０年以上に及ぶ石油価格の低位安定に寄与した大きな要因の一つといえる。油田からの石油資源の回収率は三０―四０%であるというのが従来の見方であったが、上述のような新しい技術の導入や石油開発奨励策の適用によって、最近は石油資源の回収率が五０―六０%に向上する油田もみられるようになった。

「二０二０年までは横ばい」?九七年夏に始まったアジアの通貨危機・経済危機による石油需要の減退で九八年の原油価格は一バレル一０ドル代前半へと急落したが、九九年三月の０PEC、非０PECによる協調減産の効果で、一バレル一八1二０ドル前後の原油価格水準を取り戻した。原油価格は、さらに上昇へと向かうであろうか。
短期的な上昇はもちろん考えられるが、欧米の専門機関が九八年に予測した長期の原油価格見通しによると、一０ドル代前半の低原油価格からは比石油はいつまでもつか較的早期に回復するが、その後は実質二０ドル前後の平均トレンドで長期にわたって推移するとの見方が強い。原油価格の平均トレンドがこのように穏やかな長期変化を示すとみられる背景には、①現在の原油価格水準が０PECの生産調整でそもそも高値維持されていること、②革新技術の普及などで原油の生産コストが低下して原油価格一五～二０ドルの水準であれば非０PEC原油の新規開発が期待できること、③カスピ海、西アフリカなど非０PECの石油資源はもちろん、最終的に諸機関による二０二０年までの長期の原油価格見通し(1998～99年時点、の予測)のと原油価格に下方圧力を加える要因は多い。
一バレル一八―二０ドルという原油価格の目標水準に到達すると、間違いなく０PEC加盟国のなかから生産枠拡大の声が上がってくる。この価格水準が維持されれば、ライバルである非０PEC原油の開発も一定のスピードで進むとみられる。
これらの要因は、原油価格に下方圧力を加える結果となる。原油価格が一０ドル代前半へ急落する可能性は少ないが、もし一０ドルを割り込む勢いを示すと、産油国の団結は強まり原油価格の硬いフロアにぶつかることは間違いない。
産油国は、石油収入の最大化が優先目標で、基本的には共倒れを望んでいない。問題は、原油価格が二０ドル/バレル前後の水準に回復した後、それがいつまで継続するかという点である。
これに関しては、アジアの経済危機で原油価格の暴落が起こる前から、原油価格石油はいつまでもつかが実質二０ドル/バレル前後の水準をかなりの長期間にわたって横ばいで維持せざるをえないという見方が支配的であった。また、米国エネルギー省(DOE)の長期の世界エネルギー需給見通しのなかで、原油価格の見通しは、実質で右肩上がりの上昇傾向から長期にわたる横ばい傾向へと年々下方修正されてきた。
九八年一０月には、国際エネルギー機関(IEA)がアジアの経済危機も踏まえた長期の世界エネルギー需給見通しを発表した。 IEAは、これまでの長期見通しで二００五年に原油価格が新たな平衡水準に跳ね上がるという見方を基準ケースに設定してきたほほ唯一の機関であったが、今回の新しい見通しでは、ついに二０一０年までは原油価格が現状の実質横ばいで進むという見方の採用に踏み切った。
ただし、二０一五年になると非在来型の石油資源の開発が必要になるとみており、実質で三０ドル/バレル前後の新たな平衡水準に跳ね上がると考えていることを付け加えておかねばならない。０PECの生産調整で高値維持が図られる原油価格のバンド構造実質価格で長期の原油価格の変化をふりかえると、二回の石油危機以前の原油価格は、九０年代のアメリカ東部テキサス油田の発見後、四０年以上の長期にわたって、実質価格(一九九でみると一バレル一０ドル強の水準で安定的に推移してきた。

二回の石油危機で一０八年基準)年強も続いた原油の異常高価格(実質価格で一バレル三０1六五ドル)は、八六年の原油価格大暴落を経て、０PECが新しい原油価格水準を設定し市場連動の時代に突入した。その後は、湾岸危機による一時的な高騰があったが、実質価格で一バレル二０ドル前後の水準を一０年以上の長きにわたって維持している。
石油危機をはさむこのような全体変化を見渡すと、つまるところは、石油危機前の実質価格でデータより作成図原油のフルサイクル・コスト原油価格水準へ平衡点の変更を求められたといえるのではないか。もう一つ忘れてならないのは、現在の原油価格水準が、日々の変化は別として、相変わらず０PECのカルテルで生み出されている点である。
０PEC加盟国が完全フリーの競争を開始すれば、実は原油価格が一バレル五ドル以下に急落しても不思議ではない。実際に、サウファーの分札に基づくと、探鉱・開発・生産から利益まで折り込んだ原油のフルサイクル・コストは、示すように、ドル/バレル以下の原油が多く、特に中東の原油は一―二ドル/バレル以下となる。
このような原油コストの実態にもかかわらず、原油価格が過去一０年以上にわたって一バレル一五―二０ドルの水準でおおむね推移してきたのは、石油収入の最大化を図りたい。 PEC加盟国が、原油の生産調整を加えて高値維持を図ってきたからである。

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